宇宙に関することが少しでもでてくるマンガ、映画、音楽、宇宙ニュースなどなんでも航空宇宙の話がでてきた情報を共有しましょう。 ・ある映画で「NASA」という言葉が出てきた ・宇宙をテーマとした漫画や映画 ・面白いことに挑戦している宇宙を目指す企業 などなど
気持ちにそうとお子さんの言いなりになるは違います
自転車体験交流会@浜名湖
幼児期に我慢ができて頑張れる子を育てようとするのは危険です
《お友達に注意したり》《先生にダメ出ししたり》家庭での子育てが見えます
自我を尊重して自制心を育てましょう
子育ての本があふれていますが、間違っている本も結構あります
1歳2歳でもういい子を求めていませんか
なんでも言い合える親子関係が大事です
暑いよ ハマイチ
0歳から3歳に脳の基礎は作られます
自己コントロール出来るお子さんにしましょう
◆公式ホームページリニューアル!
愛情のすれ違いから子育てが大変になる事が多い
お子さんの気持ちをはぐらかす子育ては楽ですが後お子さんが苦労します
先取り学習と能力開発は違います
【2024】神戸大学入試問題数学文系大問3をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】神戸大学入試問題数学文系大問2をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】神戸大学入試問題数学文系大問1をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問9をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問8をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問7をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問6をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問5をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問4をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問3をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問2をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問1をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】千葉大学入試問題数学大問1をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】筑波大学入試問題数学大問6をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
【2024】筑波大学入試問題数学大問5をとことんわかりやすく動画を使わずに解説します
先日、日本国内では、アメリカが中国によるウイグル人弾圧をジェノサイドと認定した件に関連して、日本国政府がジェノサイド認定を否定したとするニュースが報じられました。日本国政府による公式見解ではなく、政府高官の一人による発言に過ぎなかったものの、中国が言質を取ったと言わんばかりに歓迎の意を表明したことから、日本国政府の人権問題に関する意識の低さが改めて問われることともなったのです。これを機に、ジェノサイドという言葉にも関心が寄せられることにもなったのですが、同高官がジェノサイドとして認定を避けた理由として、日本国が、ジェノサイド条約に署名もしていなければ、批准もしていない現状があったとされています。ジェノサイド条約とは、人種、民族、宗教、国籍といった人的集団に対する大量殺戮や抹殺を防止し、かつ罰することを目的として...日本国もジェノサイド条約に加わるべき
今日、途上国から先進国まで、地球上のあらゆる国家は、デジタル化、地球温暖化、並びに新型コロナウィルス禍による急速な経済・社会の変化に直面しております。これらの三つの問題は同時進行しているのですが、それは、時間的な同時性のみならず、ある一つの共通点が見出せるように思えます。これら三者に共通する特徴とは、その何れもが、非人類主導型である上に、強制力を秘めている点です。まずデジタル化を挙げてみますと、この現象は、テクノロジー主導型です。近年、急速に発展したITを牽引力とするものであり、必ずしも一般の人々が心から望んだ結果ではありません。この側面は、AIによって近い将来、知的職種までもが奪われるとする失業懸念によって端的に表されています。また、デジタル化は、人々の言動の自動的、かつ、全面的なデータ化をも意味しますので、...‘デジタル・グリーン・コロナ’の三点セットがもたらす脅威とは?
大衆のキャパシティーは 極めて劣っており、 彼らの知性とは大したことはなく その大衆の忘却”忘れる”力は計り知れない。 これらの事から効…
バイデン政権が誕生し、早速チャイナに甘い顔を見せていますが、しかし、ウイグルの人権弾圧については、トランプ政権を引き継ぐそうだ。 (ブリンケン米国務長官 就…
菅内閣がだんだん、中国共産党のようになってきた。 前からその兆候があったが、今回でハッキリした。 表現者クライテリオン 2021年1月号 [雑誌]Amaz…
カーボンニュートラルへのグローバルな圧力が全世界の諸国に迫る中、バイデン政権の登場により、最後の砦でもあったアメリカも今や陥落しつつあります。同大統領は、就任早々にパリ協定への復帰に関する大統領令に署名したとも報じられており、2060年に目標年を設定した中国を含め、少なくとも主要な産業国はカーボンニュートラルで足並みを揃えることとなったのです。しかしながら、このドミノ倒しのようなカーボンニュートラル化には、重大な自己矛盾が認められるように思えます。その矛盾とは、全世界の諸国が一斉に再生エネや原子力発電への転換に走った場合、逆に、二酸化炭素の排出量が増加してしまうという問題です。地球温暖化問題の解決策として温暖化ガスの排出規制が叫ばれるようになった際に、その背景として指摘されてきたのが、‘産業潰し’というものです...‘2050年CO2排出ゼロ目標’で地球温暖化が加速?-自己矛盾の問題
メディアの報道によりますと、アメリカやヨーロッパ諸国ではワクチン争奪戦の最中にあるそうです。新型コロナウィルス感染症を罹患する恐怖から逃れるべく、多くの人々がワクチン接種に殺到したために供給不足が生じ、政府も対応に追われているとされます。実際に、アメリカもEUもワクチンの輸出に規制を設ける方針を示しています。‘ワクチンナ・ショナリズム’とも称されていますが、国民並びに市民全員の接種を目指す方法は、果たして、賢明なのでしょうか。実のところ、アメリカでは相当数のワクチン懐疑派や忌避派がおりますし、ヨーロッパでも、とりわけフランスにおいてこれらの率が高いそうです。ですから、個人の自由な判断に任せれば‘全員接種’とはならないのでしょうが、それでも、各国政府が揃ってワクチン接種を推進する姿には首を傾げてしまいます。その理...サバイバル戦略としてのワクチン非接種という選択
日本国政府、あるいは、その指南役は、国民がワクチン接種を忌避する事態に備え、接種キャンペーンに続く二の矢として、‘ワクチン差別’という手法を検討している節があります。他者に対して自らの意思を押し付けようとする時、得てして、‘脅し’という手段が採られるものです。今般のワクチン接種のケースでは、ワクチン接種を拒んだ国民を対象として、移動や各種サービスの利用に制限を設けることで、ワクチン接種の方向に誘導しようとしているようです。ワクチンの接種証明が実質的に‘免疫パスポート’として機能するとなりますと、それは、‘デジタル・ディストピア’の到来を意味することは本ブログにおいても既に指摘しております。接種記録はスマートフォン等を介してチェックされ、ワクチン接種のデータ記録を持たない人は、海外渡航はおろか、自由に国内を旅行す...‘ワクチン差別’システムの行方
日本国政府が全国民の新型コロナウィルス・ワクチンの接種に前のめりになる一方で、国民の多くは同ワクチンに対して懐疑的です。本来であれば、同ワクチンはコロナ禍に苦しむ国民の‘救世主’となるはずなのですが、歓迎一色とは程遠いようです。その第一の理由は、医科学的な見地からの不安です。今般、日本国民に接種されるのは、アメリカのファイザー、並びに、モデルナ社が開発・製造したmRANワクチンであり、過去にあって実用化に失敗してきた新しいタイプのものです。つまり、十分な治験を経ていないのですから、両製薬会社でさえ、1年後や10年後、あるいは、50年後といった長期的な副反応については知る由もありません。今般、全世界で相次いで報告されている変異株の存在も不安材料の一つです。これらの製薬会社が薬害発生時の免責を供給先政府に求めたのも...国民にもワクチン接種を拒む合理的な理由がある
2月1日にチャイナの「海警法」が施行される。しかし、我が国の総理は日本の領土を、チャイナに差しだそうとしている。 尖閣が危ない!〜残された時間は1週間〜(前…
中国による尖閣諸島に対する領有権の主張は、国連により、同諸島近辺の海域における石油や天然ガス埋蔵の可能性が報告されたことに始まります。同国の目的が資源目当てであったことは、日中国交正常化の交渉過程における周恩来氏の発言で確認できるのですが、埋蔵が指摘されている天然資源が石油や天然ガスといった化石燃料の原料である点を考慮しますと、今般、菅首相が表明した2050年までに二酸化炭素の排出量を実質ゼロにするとする目標は、尖閣諸島問題にも影響を及ぼす可能性を秘めています。二酸化炭素の排出量をゼロとする目標につきましては、習近平国家主席もまた、その達成年を2060年に設定しています。菅政権よりも10年ほど先とはなるものの、かの中国も、カーボン・ニュートラルを国家目標としているのです。アメリカを除き、地球温暖化防止を建前とし...尖閣諸島と‘2050年CO2ゼロ目標’
マスメディアでは、支持率の低下が止まらない菅政権の起死回生のチャンスとして、国民へのワクチン接種を掻き立てています。あたかも、政府と国民の総力を挙げた‘国家プロジェクト’の如くに扱っているのですが、日本国政府と一般の国民との間には大きな温度差があるように思えます。その理由は、国民の中には新型コロナウイルス・ワクチンに対して懐疑的な見方が大半を占めているからです。仮に、国民全員が接種すべきとされるワクチンが、天然痘ワクチンやBCGなど、十分な治験と長期の使用によって安全性が既に証明されているワクチンであれば、多くの国民は政府の要請に然したる疑問もなく応じたことでしょう。しかしながら、今般の新型コロナウイルス・ワクチンは、パンデミックから1年足らずで開発され、しかも、新型コロナウィルスの特性さえ十分には解明されてい...警戒すべき強制と同調圧力―ワクチン接種問題
1月22日 チャイナで「海警法」が可決された。バイデン政権になった途端、こういうことが起こる。 アメリカ大統領選にチャイナが関与していたことがよくわかる。…
アメリカでは一先ずはバイデン政権が発足し、日本国を含め、全世界の諸国の人々がとりわけ対中政策の行方に関心を寄せています。トランプ政権における対外戦略の成果の一つが、オバマ民主党政権下にあって軍事大国に伸し上がった中国の封じ込めであったため、同政策が引き継がれるのか否か、誰もが無関心ではいられないのです。今後のバイデン大統領の対中政策については、凡そ、2つのシナリオが想定されるかもしれません。第1のシナリオは、深刻な分断が指摘されているとはいえ、反中においては結束しているとされる上下両院、並びに、アメリカ国民の世論に応え、トランプ路線を引き継ぐというものです。仮にバイデン大統領がその就任式で高らかに‘民主主義の勝利’を宣言したように、同政権が、アメリカ国民の世論を最大限に尊重し、これを最優先に政策決定を行うとする...バイデン政権は日本国の対米不信を理解すべき
第46代アメリカ大統領の就任式は異例尽くしであったようです。首都ワシントンD.C.には兵士等によって厳重な警備体制が敷かれ、紅潮した面持ちの観衆で埋め尽くされるはずの国会議事堂前の広場には、国旗や各州の州旗のみが並んでいます。恒例のパレードも10分ほどで終えたと報じられており、まるで現実味のないバーチャルな世界の出来事のようです。今般の大統領就任式がかくも異様な様相を呈した理由としては、新型コロナウイルスの感染拡大の阻止と並んで、直前に発生した国会議事堂占拠事件が挙げられています。トランプ派の過激派による襲撃を恐れたというのですが、こうした異常事態の背景に選挙不正問題があることは否定し得ない事実です。仮に、軍事力を以ってしか鎮圧し得ないほどの大規模な暴動や攻撃を想定しているとすれば、歴史上の一揆や反乱が常々そう...どちらが嘘を吐いているのか?-大統領就任演説が提起する大問題
jbpress.ismedia.jp 合衆国憲法にも書いてあること。 「公正な選挙を経て大統領は選ばれる」、と。 この「公正さ」があったかどうかが問題なのであり、票がどれだけ捏造されたかなど よほどの物証でもなければあまり意味はない。 これまで第三の権力であるマスメディア、既成のメディアはいったい何をやってきたのか。 トランプの醜聞ばかりを取り上げ、バイデンの醜聞やスキャンダルはなかったようにして無視し、国民の目を逸らし騙し続けた。 トランプが大統領として無能を叩き出せば、それを「政権内に不協和音」と煽った。 それを「独裁」とまた煽った。 こうした「扇動行為」はどの国でも法律で禁じられているは…
www.bloomberg.co.jp この記事で一番注目すべきは、エイズ・HIVによる死亡者がコロナ感染の死亡者数と比較されている点だと思います。 論者がつい無意識にエイズとコロナを同列に扱ってしまっているこの記事は、とても特徴的だと思うからです。 コロナの感染拡大は続いています。 ここで、誤解があるような気がしますので、少しひとつの真相について書いてみたいと思います。 それは「ソーシャル・ディスタンス」ということです。 「ソーシャル・ディスタンス」というのを直訳すれば、それは「社会的な距離」ということになるでしょうか。 それがコロナと関係がある。 いったい、どんな意味においてでしょうか。 …
2021年1月20日、混乱の内にようやくホワイトの執務室の椅子に座ったバイデン大統領。公式には‘大統領’ではあっても、内心、これを認めたくない国民も多いのではないかと思います。水面下における選挙結果容認派と否定派との分断とも言える状況を敏感に察してか、同大統領自身も、就任式の演説において‘民主主義の勝利’や‘国民の団結’を訴えています、しかしながら、これらの美辞麗句も、払拭し得ない不正選挙問題がある限り白々しく響くのみなのです。メディアでは、否定派を過激なトランプ支持者や狂信者のように報じていますが、分断が起きているのは一般国民の間でのことです。これは、バイデン大統領が演説で国民の団結を訴えている点において、むしろこれを証明しています。極少数の過激派であれば、分断の克服ではなく、テロリストや過激派との闘いを訴え...バイデン大統領の行方―米上院の弾劾裁判に注目を
ついに、兵庫県も『緊急事態宣言』入りしてしまった。姫路市も清元市長が会見で「命を守れ!」などと緊張感のない顔で言っていた。(下のリンク参照) 新型コロナウイ…
通常国会がはじまり、コロナ特措法改正案を協議するそうだが、時短営業に従わない事業者に違反金を取ることが含まれるとのこと。 本気で言ってるの? …
ワクチンの接種をめぐる政府の動きは、何処となく不審者のように国民の目には映ります。何故ならば、ここ数日、政府は、ワクチン接種に向けて慌ただしい動きを見せており、突如としてワクチン相なるポストまで新設しているのですから。突然の暴走は菅政権の特徴なのですが、その先には、‘デジタル・ディストピア’が待っているようにも思えます。ジョージ・オーウェルのディストピア小説、『1984年』には、テレスクリーンと呼ばれるテレビ型の監視カメラが主たる国民監視の手段として登場します。その一方で、同小説が執筆された時代よりも遥かにテクノロジーが発達し、個人の個体識別や位置情報までも収集し得る今日のITのレベルは、同小説を遥かに凌ぐディストピアを現実のものとする力を既に十分すぎるぐらいに備えています。‘デジタル・ディストピア’とは、デジ...日本国も‘デジタル・ディストピア’に?-ワクチン接種をめぐる政府の動き
今般のアメリカ大統領選挙にあって、ネット上に頻繁に飛び交った言葉に‘ディープ・ステート’があります。‘ディープ・ステート’とは、政治の表舞台には現れず、陰にあってアメリカののみならず、全世界の諸国を操っている超国家的、かつ、邪悪な権力体とされています。Qアノンと称されている謎の情報発信体によれば、米民主党は‘ディープ・ステート’の配下にあり、トランプ大統領は、アメリカ国民のために同権力体に闘いを挑む‘正義の味方’という構図となります。ディープ・ステート論は、SNSやネットを介して瞬く間の間にアメリカ国民の間に広がり、日本国内でも拡散されていることから、今や、この言葉を知らないアメリカ国民の方が珍しいかもしれません。そして、かくも急速にディープ・ステート論が多くの人々の間で共有されるようになった理由は、おそらく、...‘ディープ・ステート’は‘ディープ思考’の結果では?
ルイス・ファラカーン”Louis Farrakhan” アメリカ帝国とそのメディア スイスポリシーリサーチ(SPR) 2017年7月The Am…
1月6日に首都ワシントンD.C.で発生した国会議事堂占拠事件を機に、アメリカでは、ツイッターやフェイスブックといった大手SNSをはじめ、IT大手が一斉にトランプ大統領やその支持者を自らのプラットフォームから追放するという暴挙に出ることとなりました。今日、SNSは、公共インフラの役割を担っていますし、大手メディアも民主党系列に属していますので、この行為によって、トランプ大統領もその支持者の人々も、事実上、言論空間から締め出されることを意味します。こうした排除行為は、民間企業による私的検閲、あるいは、政治介入として国際的にも批判を浴びていますが、メディアや大手IT企業を含む民主党陣営は、幾つかの重要な点で国民の基本的な自由と権利を奪っているように思えます。先ずもって挙げられますのが、言わずもがな、言論の自由を含む表...アメリカは‘民主党一党独裁体制’に移行する?
元カリフォルニア州知事にて俳優であるアーノルド・シュワルツェネッガー氏が、アメリカの国会議事堂占拠事件を受けて公開したスピーチ動画が関心を集めているようです。ハフポストの記事の見出しには、‘議会襲撃とナチス重ねたスピーチが胸を打つ’とあり、‘すべては嘘から始まった’とする同氏の主張を強調しています。しかしながら、トランプ大統領をアドルフ・ヒトラーに擬えたこのスピーチ、藪蛇になるのではないかと思うのです。同記事に対しては多数の人々からコメントが寄せられており、その大多数はスピーチの内容にいたく感動し、‘魂のこもった覚悟のスピーチ’や‘人の心に届く’といった表現で賛辞を贈っています。‘感動の嵐?’が吹く中に、本記事のような懐疑的な意見を書きますと、袋叩きに遭いそうなのですが、実のところ、巧みなスピーチによって人々の...シュワルツェネッガー氏のスピーチは藪蛇では?
アメリカ大統領選挙をめぐっては、目下、トランプ陣営がバイデン陣営側の不正選挙を民主主義、並びに、国家の安全を損なう行為として追及する一方で、バイデン陣営は、トランプ支持派とされる過激派集団による国会議事堂占拠事件を以って前者を激しく批判しています。憲法修正第25条の発動の検討に加え、下院では、11日にもトランプ大統領に対する弾劾裁判の手続きを開始するとも報じられていますが、こうした民主党のヒステリックな反応、並びに、政治的粛清を想起させる行動は、果たして、その多くが不正選挙を確信しているアメリカ国民を納得させることができるのでしょうか。昨日の記事でも書きましたように、問題の焦点は不正選挙にあります。不正選挙の有無がどちらに正義があるのかを決するのであり、民主党側の主張も、この点を明確にしない限り、誰をも納得させ...国民と向き合わない米民主党
コロナパンデミックは、本当か? コロナ騒動の真相を探るアマゾンジャパン合同会社1,320円 この本はとても興味深い。皆さん、本当に新型コロナはウィルスは流…
新型コロナウイルスの急速な拡大を受けて、日本国政府は、GoToトラベルの停止と共に、海外からの入国者を原則禁止する措置をとることとしました。ところが、例外措置として、中国や韓国を含む11カ国からのビジネス関係の入国だけは認めるというのです。しかも、この特別措置、菅首相の強い意向が働いた、即ち、首相の‘鶴の一声’というのですから驚かされます。同措置が報じられますと、ネット上は騒然となり、批判の書き込みが殺到することになったのですが、おそらく、国民の凡そ全てが納得しないどころか、言い知れぬ怒りさえ覚えていることでしょう。緊急事態宣言の発令と時期が凡そ重なったため、営業時間の短縮や移動の自粛など、国民に我慢を強いる一方で、自らの地位や利権に関わる海外勢力に対して甘い菅首相の対応には、誰もが失望を禁じ得なかったのです。...あまりに酷い菅政権の国民軽視と権力の私物化-入国禁止問題
日本では、夜に新型コロナウィルスが活発になって流行するのでしょうか?政府は、飲食店や百貨店に時短営業を要請しました。午後8時以降の営業を中止のようですが、午…
アメリカ大統領選挙は当選者確定の最終盤に至り、前代未聞の混乱に見舞われたようです。偏向が露呈してしまったメディアによる報道ですので、どこまでが正しい情報であるのかは分からないのですが、ペンス副大統領が、選挙結果の認定を拒否しない意向を示す、つまり、不正選挙を不問に付したことから、首都ワシントンD.C.に集まっていたトランプ支持者が騒然となり、その一部が国会議事堂に侵入し、女性一人が死亡するという事件に発展したそうです。同光景を見たバイデン氏は、テレビ演説ですかさずトランプ支持派の行為を‘反乱’として非難しています。相手陣営に‘過激派’を送り込み、敢えて違法行為をさせる、あるいは、挑発することで鎮圧や弾圧の口実を得るという手法は、政治闘争にあっては常套手段ですので、現段階ではどちらに非があるのかは判断のしようもあ...アメリカ大統領選挙―どちらが民主主義の破壊者なのか?
昨年、日本国の外務省は、秘密指定の解除により天安門事件に際しての日本国政府の一連の対応を記した公文書―‘天安門事件外交文書ファイル’―を公開しました。同文書は、中国、並びに、非人道的行為に対する当時の日本国政府の認識の甘さを改めて浮き彫りにしたのですが、今日、チャイナ・リスクが全世界を脅かしている原因は、自由主義国側の中国理解の浅さのみではないように思えます。より根本的な原因は、中国側の理解力の致命的な欠如に求めることができるのではないかと思うのです。報道によれば、同文書には、天安門事件時における自由主義国諸国の動きも記録していたようです。中でも注目されたのが、当時のマーガレット・サッシャ―首相の発言です。同年9月14日、駐英日本大使館での夕食会の席で「鄧小平は英政府も法律の下にあることをどうしても理解せず、国...理解力の欠如が招く悲劇―チャイナ・リスクの根源
今日、ディープラーニングの出現により、自己判断能力を備えるようになったAI。人間の情報処理能力を遥かに凌駕するAIの登場により、将来、知力を要する仕事をしてきた多くの人々が職を奪われるとさえ予測されています。今日の人類は、シンギュラリティの時代の入り口に立っている観がありますが、AIは、人類の知的進化の証として歓迎される向きもあります。高度で先端的な科学技術を発展させ、遂にAIを生み出した人類の優れた知性こそ称賛されるべきとして…。しかしながら、‘人類の進化’、とりわけ、知性の進化という側面からしますと、AIの誕生とその汎用化は、逆の方向へと作用する可能性もないわけではありません。何故ならば、知力を要する作業を全てAIに任せてしまうとしますと、人類は、自らの知性を進化させる環境を失ってしまうからです。‘適者生存...‘人類の進化’と‘AIの進化’のパラドクス
今年は、昨年に引き続きマスメディアの世論誘導や情報の信頼性が人々の主要な関心事となりそうです。本日も、新年早々、海の向こうから、トランプ米大統領が選挙結果を改竄するよう要求したとする驚くべきニュースが飛び込んできました。何故、‘驚くべき’なのかと申しますと、これまで、不正選挙を糾弾されてきたのは、バイデン米民主党陣営であったからです。果たしてこの情報、信じることができるのでしょうか。少なくとも昨年の暮れの時点では、バイデン陣営は追い詰められた状況にありました。マスメディアの大多数が、バイデン氏の次期大統領就任を既定路線として報じながらも、実際には、米民主党側は、トランプ陣営から不正選挙の動かぬ証拠を突き付けられていたからです。つまり、不正選挙疑惑の有無よりも、人々の関心は、トランプ大統領が強硬措置を以ってしても...トランプ大統領の選挙結果改竄要求の真偽
宇宙に関することが少しでもでてくるマンガ、映画、音楽、宇宙ニュースなどなんでも航空宇宙の話がでてきた情報を共有しましょう。 ・ある映画で「NASA」という言葉が出てきた ・宇宙をテーマとした漫画や映画 ・面白いことに挑戦している宇宙を目指す企業 などなど
日本サッカーの底上げをすることが日本国を豊かにすることに繋がる。 子や孫に、安心して暮らせる日本国を残すため、スポーツが持つ力を借りよう。 スポーツは娯楽。無くても良いもの。だからこそ、大切にしたい。 娯楽に全力を出せるのは、国が豊かである証。 サッカーに興味が無い人や未経験者が、日本サッカーの本当の底。 年齢や性別、サッカー歴に関係無くサッカーを楽しめる記事を発信します。 サッカーのために子供がいるのではなく、子供の幸せのためにサッカーがある。
作詞作曲テクニック、裏技が解る初心者からプロまで楽しめるブログです
学習指導を通して、どうすれば生徒さんに『夢中』を伝えられるか?みなさんのココロ温まる『学習支援』をここで共有。ちっぽけでも、カタチがなくとも、確かに感じる見えない『支援』是非ご紹介ください。
NET依存症から、不登校、ひきこもりになりがちな男子の様子を臨場感たっぷりに綴っています。完全ひきこもりにさせない工夫・対処など。
ギフテッド2Eの子育て情報
2024年に起こったこと、2024年のニュース、2024年に書いた記事、とにかく2024年に関することならなんでもOK。
「教師論」を中心に、教採、教育関連その他の記事をアップしています。
中学受験に関する勉強法・やる気の上げ方・タカベルのサービスについて紹介。
お子さんが放課後等デイサービスを利用している保護者の方、放課後等デイサービスで働いている方のコミュニティです。嬉しかったこと、お悩みなど放課後等デイサービスに関することなら何でもOK!日々の療育や情報収集などにお役立てください。